今、日本の芸術界が陥落しようとしている！新コロナで全く上演ができなくなった劇団やミュージカル。政府は積極果敢に、演劇、ミュージカル、いわゆる「芸術」を救おうとしていない。このまま放置しておいていいのか？
筆者の友人で同期でもある劇団四季吉田智誉樹社長の寄稿文を紹介したい。
劇団四季には、「劇場からの糧だけで生計を立てる」という、創立者・浅利慶太の理念がある。そして私は、浅利の次のような口癖を憶おぼえている。「フランスの演劇人に『あなたの仕事は？』と問うと、“Ｊｅ ｔｒａｖａｉｌｌｅ ａｕ ｔｈｅ´ａ＾ｔｒｅ．（劇場で働いている）”と、誇らしさを伴った返事が返ってくるんだ。日本の演劇界にはアマチュアが多いが、ここではプロフェッショナルが生きている。羨ましいと思ったし、日本でもこう言えるようになりたいと心から願った」
また浅利は、敬愛したジャン・ジロドゥのパートナーだった演出家のルイ・ジュヴェの言葉、「恥ずべき崇高さ、偉大なる屈辱」を座右の銘としていた。それは次のような内容だ。
演劇ほど色々な問題に溢あふれているものはない。芸術的なことから、経済面までありとあらゆる問題を抱えている。それにもかかわらず、本質的な問題はたった一つしかない。それは「当たり」の問題だ。今日の劇場の賑にぎわいがなければ、我々芝居者は主演俳優から裏方の一人まで生きていくことはできない。したがって、当たりを取るためには、時に時代の流行に身を屈さねばならないこともある。「恥ずべき崇高さ、偉大なる屈辱」―ここに我々の職業の秘密を解く全ての鍵がある―。
崇高な思いだけでは観客は集まらない。演劇には、恥に塗まみれるような観客獲得の努力が必要になる。或あるいはその時に屈辱を感じることがあるかもしれないが、これも偉大な芸術家の行為なのだということか。健全な社会の良識と民力を信じ、真摯しんしに向き合い、寄り添いながら芸術を営む決意ともいえる。
だから我々はこれまで、「プロの演劇人として生きる」という浅利の祈りを受け継ぎ、何度も恥に塗れながら、「当たり」を求めて全力で走ってきた。映像産業やタレント業など周辺の仕事には脇目も振らず、もちろん資産で財テクすることも考えなかった。どうしたら劇場でのお客様の感動を最大化出来るかを考え、そこに全ての資産とマンパワーをつぎ込んできたのだ。演劇に注力した経営を続けてきた背景には、劇団創立者の思想がある。 コロナウイルスは、我々の、この「一丁目一番地」を襲った。演劇にこだわり、プレゼンスを高め、更に発展、拡大を目指す経営を守ってきたことが、逆にウィークポイントになってしまった。
演劇のプロとして生きる道を選んだ劇団四季の重要な目標の一つが、「満員の客席」即すなわち「当たり」を求めることだ。そして今日、コロナウイルスの感染拡大を助けるのも、この「満員の客席」、「当たり」なのである。お客様のいない演劇はあり得ない。ジュヴェの思想の通り、演劇は社会に寄り添う宿命を持った芸術だ。芸術の尊厳や危機だけを訴え、自粛要請を無視して公演を続ける訳にはいかない。劇団四季はいま、創立以来体験したことのない「背理」と向き合い、戦っている。
劇団四季には１４００人の所属員がいる。そして今、全公演は止まっている（４月２８日現在）。数か月間、売り上げの殆ほとんどを失ってはいるが、我々には少々の内部留保がある。これを頼りながら、いつか来る再開の日を信じて耐えている。幸いにして借り入れはないし、稽古場などの資産もある。しばらくは大丈夫だろう。しかし事態が長期化すれば、いずれは劇団四季の継続を脅かすことになる。詳しくは省くが、「ライオンキング」や「キャッツ」など何十年も連続して続いているロングラン公演は、四季のような運営方針でなければ実現できない。想像したくはないが、万一我々が倒れたら、誰でも楽しめ、いつでも観みに行ける舞台が日本から消えるかもしれない。
劇団四季のみならず、演劇を支えている芸術家たちが失われる可能性もある。芸術の世界では、人材育成に途轍とてつもなく長い時間がかかる。作家やデザイナー、ダンサーやシンガー、演奏家などは、生涯を懸けた長い修練を通して技術を身につけた人たちだ。日々の訓練や表現の場を奪われれば、歌唱や舞踏、演奏などの技術は必ず失われる。そして一度失ったものを取り戻すには、再び長い時間がかかる。簡単には育たないし、代替も不可能だ。
海外では、芸術を喪失するかもしれない危機に備えて、様々な経済支援策が行われようとしている。フランスでは、民間劇場に対して上限５００万ユーロ（約６億円）の緊急支援を実施するそうだ。ドイツでは、連邦政府のグリュッタース文化大臣が、「文化は良き時代においてのみ享受される贅沢ぜいたく品などではない。ある一定期間、文化活動を諦めなければならないとすれば、それがどれほどの喪失であるかも、我々は理解している」と発言し、芸術、文化、メディア産業におけるフリーランス及び中小の事業者に対する大規模な支援を約束した。
日本でも芸術への救済策が検討されているが、欧米に比べると規模の小ささは否めないように感じる。私が目にしたものでは、「文化芸術、スポーツイベントを中止した主催者に対して、観客が入場料の払い戻しを請求しなかった場合、放棄した金額を寄付金控除する税制措置」や、「コロナ収束後、官民一体型の消費喚起キャンペーンの実施。具体策として、チケットを購入した消費者に対し、割引券などを付与する」などがある。特に後者は、コロナ収束まで芸術団体が生き残っていたら、という前提付きの支援だ。
今回の問題では、劇場芸術だけでなく、観光や飲食業など様々な業界が試練に直面している。何をどのように救済するのかを決めるのは難しいに違いない。国や自治体が、劇場芸術を直接支援するためには、恐らく様々な道程を歩まねばならないだろうことも想像は出来る。その上でも、敢あえてお願いしたい点が三つある。
一つ目は、中止した公演への金銭的支援。実害の５割でも構わない。これが示されれば、無理に興行を行う団体は少なくなるはずだ。結果として感染の収束を早めることにも繋つながる。二つ目は、公演実施可能な条件を「ガイドライン」で示してほしいということ。現下の状況では自粛もやむを得ないと思う。しかし、状況が落ち着いて再開が議論されるようになった際には、どのような種類の公演が、どんな対策をして臨めば出来るのかを、ぜひ示してほしい。これによって救われる業界や団体は必ずあるはずだ。この二つは、「ぴあ」の矢内廣社長がインタビューで話されていたことだが、私も全く同感である。
三つ目は、感染防止策の厳格な運用である。国や自治体には、収束を早める施策、努力を最大限のスピード感をもって、徹底的に行ってもらいたいと思う。個人情報の扱い方や法制度の違いは分かっているが、アメリカや欧州、韓国、台湾などの施策に見習うべきものはないだろうか。外出自粛を国民に「要請」し続けるという方法は、指示に忠実な日本人に合っているかもしれないが、街にはまだ人がいる。このままでは収束が長期化してしまわないか。「監視社会の到来を招く」という懸念も理解はするが、今は非常時だ。事後に必ず再度議論をするなどの条件を付けて、直ちにコロナを止める手を打てないか。
いまの演劇人は、出血をしながら辛うじて生きながらえている手負いの動物のようなものだ。そしてこの動物たちは、国や自治体から「傷口の治療は『自粛』してくれ」と言われ、痛みに耐え、悶もだえ苦しみながら、社会のために自分の意思で従っている。問題解決に時間がかかると、動物たちは死んでしまう。
感染収束が早ければ早いほど、救われる芸術団体や芸術家の数は増える。時間を要すれば逆になる。劇場芸術を愛する方は、何としても感染防止に協力をしていただきたい。コロナ問題には、この国から「プロの演劇人」を根こそぎ奪い去ってしまう怖さがある。当事者の一人として強い危惧を感じている。
吉田智誉樹
皆様はどう思われますか？
＜続く＞
参照：読売新聞
